ユーザの個人情報
サイト売買可能性に大きく寄与する要素としてユーザの個人情報が集まっているかどうかがあります。
特にECサイトでは今まで購入したことのある顧客データが大きな意味を持ちますし、会員制のサイトであれば、会員数が増えれば増えるほどアクセス数（ページビュー数）が増えることが期待できます。
サイトのコアユーザの個人情報をどのように活用していくかがサイト事業運営の秘訣にもなります。
多くの場合、ユーザの個人情報としてまずメールアドレスを取得するでしょう。ユーザのメールアドレスは単に数が集まっているだけでも価値はありますが、その質も問われます。たとえば、無料メールサービスのメールアドレスは「なりすまし」「使い捨て」が可能ですし、不着（認知の不良）、レスポンスの遅延などが起きることが多いため、あまり質が良いとはいえません。
メールアドレスにユーザ個人の「職業」「性別」「趣味」「住所」「購入履歴」などのデータが紐付けされていればさらに価値が増します。
ただし、いかに詳細な個人情報があっても、そのデータが何年も前に取得されたものならば価値は低くなります。データは刻々と劣化していくため、できる限り新しいデータが望ましいといえます。
会員制のサイトの場合、会員によって個人データが更新されるような仕掛け・仕組みがあれば常に良質な個人データを維持できます。
個人情報との紐付けができた良質のメールアドレスのデータであっても、そのレスポンシビリティ（反応性）がどの程度かによって価値が左右されます。レスポンシビリティとは、メールアドレスへ何かの働きかけ（広告メールの送信など）を行った際に、ユーザがどのような反応をするか、もしくは望むような行動をするかの度合いをいいます。ポイントサイトであるなら、行動したユーザ数やクリック数として表れます。
サイト売買可能性を高める個人情報は以下のようにまとめることができます。
・無料メールサービスのメールアドレスではない
・詳細な個人情報との紐付けがされている
・データ取得が新しい（もしくは常に更新されている）
・レスポンシビリティが高い
良質な個人情報を獲得するためには、ユーザのサイトに対する忠誠心を高める努力が必要です。会員制サイトの場合、はじめから住所や職業、生年月日などの入力を求めるのはユーザに対して登録のハードルを上げることになってしまいます。新規会員登録の段階ではメールアドレスなど基本的な属性を入力してもらい、後々のメール送信を通じたやりとりやキャンペーンなどの中で取得するデータを増やしていく方が効果的です。
ユーザのデータを握ることはサイト売買可能性を高めることに大きく貢献します。
ただし、取得した個人情報の管理には特に注意をはらわなければなりません。個人情報保護法が2005年4月から施行され、インターネットを通じたサービスを提供する事業者にとって個人情報の保護は必須の課題になっています。
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